株価

シンクレイヤとは

シンクレイヤ株式会社は、愛知県名古屋市中区に本社を置く、情報通信分野に強みを持つ建設系エンジニアリング企業です。
1962年5月に設立され、2003年に東京証券取引所スタンダード市場へ上場しました。

主な事業内容は、通信インフラの整備やケーブルテレビ関連システムの設計・施工・保守を中心に行っています。
ケーブルテレビ局や通信事業者向けに、通信機器やネットワークシステムの導入・メンテナンスを手掛けており、地域の通信インフラを支える役割を担っています。

また、自社で開発した通信機器の製造・販売も行っており、ケーブルテレビの設備構築に必要な機器や、インターネットサービス向けの通信装置なども取り扱っています。
近年では、無線通信・光通信・IoT（モノのインターネット）などの分野にも力を入れており、通信技術の多様化に対応した事業展開を進めています。

同社の強みは、設計から施工、保守、機器販売までを一貫して行う「トータルソリューション型の体制」にあります。
これにより、通信事業者や放送局に対して、システム導入から運用支援まで一括でサービスを提供できる点が評価されています。

従業員数はおよそ260名ほどで、平均年齢は約45歳、平均年収はおよそ580万円。
長年にわたり安定した経営を続けており、通信分野の設備工事会社として地域密着型の信頼を築いています。

簡単に言うと、「通信ネットワークやケーブルテレビの設備を設計・つくって・守る会社」であり、今後の通信需要拡大に伴って、長期的に成長が期待される企業です。

直近の業績・指標

出典元：四季報オンライン

キャッシュフロー

出典元：四季報オンライン

バリュエーション

出典元：四季報オンライン

投資判断

シンクレイヤは、提示された数値を見る限り、堅実な経営を続けている中小型株であり、安定性と割安感の両方を持ち合わせた企業です。

まず業績面を見ると、売上高は10,443百万円 → 12,300百万円と堅調に増加しており、営業利益も546百万円 → 720百万円と右肩上がりです。
営業利益率も5.2％ → 5.8％へとわずかながら改善しており、採算性が少しずつ高まっています。
純利益も安定しており、利益構造がしっかりしている印象です。

次に財務・指標面を見てみると、ROEは7.6％ → 7.9％、ROAは4.0％ → 4.3％と適度な水準で推移しており、自己資本を大きく毀損せずに安定した利益を上げています。高ROEではないものの、財務的な安定性を重視した経営方針が感じられます。

一方で、株価指標に注目すると、PERは2025年予想で7.03倍、PBRは0.53倍と、非常に割安水準にあります。
PER7倍前後は、一般的に「収益に対して株価が低く見積もられている」ことを意味し、同業他社や市場平均と比べても低い評価です。
PBRが0.5倍台ということは、純資産に対して半値程度の評価しか受けていないということになり、業績が安定していることを考えると、明らかに過小評価されている可能性が高いです。

総合的に見ると、シンクレイヤは「成長性は控えめだが、収益と財務が安定しており、株価はかなり割安」というタイプの企業です。
短期的な値上がりを狙うよりも、中長期での株価の見直しや配当収益を目的に保有する銘柄として有望です。

配当目的とかどうなの？

シンクレイヤは、配当目的の長期投資にも向いている堅実な銘柄です。

まず、ここ数年の配当推移を見ると、
2023年が25円 → 2024年が28円 → 2025年も28円（予想）と、安定した配当を維持しています。
大きな増配こそありませんが、減配の兆しもなく、安定配当型の典型的な企業といえます。

配当を支える基盤となる業績も堅調で、営業利益・経常利益・純利益すべてが右肩上がり。
特に営業利益率は5％台で安定しており、利益のブレが小さいのが特徴です。
ROEも約8％前後を維持しており、資本効率は適度。無理な成長ではなく、地に足のついた収益構造を持っています。

株価指標を見ると、PERが7倍前後・PBRが0.53倍と非常に割安。
このため、今後も業績が安定していけば、株価の上昇とともに**実質的な配当利回りの上昇（インカム＋キャピタル両取り）**が期待できます。

また、シンクレイヤは通信インフラ・ケーブルテレビ関連という「景気に左右されにくい分野」に属しており、不況でも業績が極端に悪化しにくい点もポイントです。
配当の安全性という観点ではかなり優秀な部類に入ります。

今後の値動き予想！！(5年間)

現在株価が 697円 の シンクレイヤ株式会社（証券コード1724）について、今後5年間の値動きを「良い場合 / 中間の場合 / 悪い場合」で予想しました。

【良い場合】
通信インフラ・ケーブルテレビや情報通信設備工事・保守において、需要拡大が続く。営業利益率が5.8％を超えて改善し、ROEは10％超、ROAも5％台前後まで上昇。
PERが予想よりも割高に評価されて10～12倍に上がれば、株価は 1,100円～1,300円 まで上昇する可能性があります。
配当は予想通り28円以上で堅持され、利回りも上昇して、配当＋株価上昇という両取りが期待できます。

【中間の場合】
通信設備・ケーブルテレビ設備の需要は安定しているものの、競争やコスト上昇で成長は緩やか。営業利益率は5.8％前後、ROEは8％～9％、ROAは4％前後で推移。
PERは7倍前後～8倍付近にとどまり、株価は 750円～850円 のレンジで推移。
配当は28円で維持され、利回りは約4％前後（株価700円台）を保てる可能性があります。

【悪い場合】
通信設備投資の減少、設備投資抑制、原材料・人件費の上昇などで利益率低下。営業利益率は5％前後、ROEは6％程度、ROAは3％台に低下。
市場センチメント悪化や業績の懸念でPERが5～6倍まで低下する可能性も。
この場合、株価は 550円～600円 付近まで下落することもありえます。
配当28円は維持できても、利回りは約5％弱 → それほど悪くないが、株価調整が先行するシナリオ。

【まとめ】

• 良い場合：1,100円～1,300円
• 中間の場合：750円～850円
• 悪い場合：550円～600円

現在の株価697円を考えると、中間〜良いシナリオでは上昇余地あり。
配当利回り＋業績改善を見込めれば魅力的な銘柄と考えられます。

この記事の最終更新日：2025年10月27日

※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。