株価

東京エレクトロンとは

東京エレクトロン（TEL）は、日本を代表するどころか、世界を見渡してもトップクラスの半導体製造装置メーカーであり、半導体業界の“最先端のど真ん中”にいる企業だ。半導体はスマートフォンやPCはもちろん、自動車、データセンター、AIの学習装置、産業機器、ロボット、IoT、宇宙関連など、あらゆる分野の基盤となる部品であり、その製造工程を支えるのが東京エレクトロンの装置である。

同社が扱う分野は半導体の前工程、いわゆるウェーハプロセスで、具体的には「成膜」「エッチング」「洗浄」「レジスト塗布」「現像」「熱処理」「表面処理」といった、微細加工の核となる工程が中心。これらの工程は半導体の性能・速度・省電力性を決定する重要なステップであり、TELの装置はその中でも世界トップレベルの技術力を持っている。特にプラズマエッチング装置、成膜装置（CVD・PVD）、レジストコータ・デベロッパーは世界シェア上位で、先端半導体を作る上で欠かせない装置ばかりだ。

東京エレクトロンの強みは、一言で言うと「微細化対応力」。半導体は年々微細化が求められ、今ではナノメートル単位で競争が行われている。TELはこの微細化競争にしっかりついていくだけでなく、時に世界をリードする技術を生み出している。AIの発展で必要とされる高性能GPUやデータセンター向けの最先端チップは、非常に高度な工程を必要とするが、その中心にいるのがTELの装置であり、多くのトップメーカーがTELの技術を必要としている。

顧客も超一流で、台湾のTSMC、韓国のサムスン、米国のインテルをはじめ、世界の名だたる半導体メーカーと直接取引している点も大きい。顧客工場の新設や増強に合わせてTELの装置が導入され、その後もメンテナンス・改善提案などのサービスビジネスで長期的に収益を得られる。半導体製造装置は、一度導入されると10年単位で使われるため、アフターサービスや部品交換による継続収益という強みもある。

また、TELの特徴として研究開発への投資が非常に積極的である点が挙げられる。売上の約7〜8％を毎年R&Dに投じており、次世代半導体（GAAFET、3D構造、先端パワー半導体など）への対応力を強化している。技術競争が激しい半導体業界では、少しでも開発スピードを落とすと競争に負けるため、この攻めの姿勢がTELの競争優位性を支えている。

さらに、日本企業としての“強い品質管理”と、世界各国に展開するサポートネットワークもTELの強さ。装置の立ち上げから量産サポート、トラブル対応まで、メーカーと密接に連携して動くため、半導体市場が活況の時期には装置の納期が数十億〜数百億円単位で動くことも珍しくない。

総合して東京エレクトロンは、「世界の半導体産業に必須の製造装置を提供する、技術力・顧客基盤・成長性すべてを兼ね備えた日本トップ企業」と言える。半導体需要が増える限り、長期的な成長が期待できるポジションにあり、AI・5G・自動運転・データセンター・ロボットなど、あらゆる未来産業の成長とともに拡大する“未来型企業”でもある。

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直近の業績・指標

出典元：四季報オンライン

キャッシュフロー

出典元：四季報オンライン

バリュエーション

出典元：四季報オンライン

投資判断

東京エレクトロンの業績をここ数年の流れで見ていくと、この企業がどれだけ強い体質を持った半導体製造装置メーカーなのかがよく分かる。まず売上の推移だが、2023年は2兆2,090億円という非常に高いレベルを記録し、その後2024年に半導体設備投資が一時的に減速した影響で1兆8,305億円まで落ち込んだ。しかしここからの戻りがとにかく早く、2025年には2兆4,315億円と過去最高クラスの水準まで一気に回復している。市況の波はあるものの、需要が戻る局面では真っ先に売上が伸びる企業で、半導体投資の回復をほぼダイレクトに利益へ取り込めるのが東京エレクトロンの大きな特徴だ。

利益面も同じで、営業利益は2023年に6,177億円、2024年には4,562億円まで落ちたものの、2025年には6,973億円へと再び跳ね上がっている。純利益も4,715億円 → 3,639億円 → 5,441億円と推移しており、この回復力の強さは他の製造業ではなかなか見られない。半導体製造装置という分野は、設備投資の増減に大きく左右される一方で、市況が上向いた時の売上・利益の跳ね方は極めて大きい。その典型例が東京エレクトロンだと言える。

特に目を引くのが収益性で、営業利益率はここ3年で 27.9％ → 24.9％ → 28.6％ と高止まりしている。通常の製造業で10％を超えれば優良と言われる中で、20％台後半を叩き出し続けているというのは、技術力とブランド力が世界トップレベルである証拠。半導体製造装置は一つ一つが高額で、かつ代わりを用意しにくい装置が多いため、価格競争が起きにくく、結果として高い利益率が維持されやすい。

ROEやROAを見ると、ここでも東京エレクトロンの強さが際立つ。ROEは20〜30％台、ROAも15〜20％前後と、国内企業ではめったに見ない水準を維持している。効率よく資本を使い、高い利益を生み出している企業ほど評価されやすいのは当然で、東京エレクトロンはその代表格だと言っても過言ではない。

株価の指標を見ると、PERが高値で35倍、安値でも15倍程度、PBRは7倍超と、一般的な基準で見ればかなり割高な部類に入る。しかしそれでも買われ続けるのは、半導体需要が今後も長期的に拡大していくこと、そしてその中心で稼ぐのが東京エレクトロンだと市場が認識しているからだ。つまり「割高に見えるけれど、それでも成長を買う投資家が多い銘柄」という立ち位置になっている。

もちろん、市況が悪化した時には業績も株価も下がりやすいリスクはある。しかし東京エレクトロンは回復局面に入ると数字が一気に戻るため、長期的に見ると“押し目が買いになる銘柄”という見方もできる。半導体市場は波があるとはいえ、AI、データセンター、自動運転、ロボット、IoTなど、いま世界的に伸びている産業のほぼすべてが半導体を必要としており、その流れに乗る企業は長期的に強い。

総合的に見ると、東京エレクトロンは「利益率・資本効率・技術力・回復力、どれを取っても日本のトップ級で、半導体の未来に賭けるなら最も分かりやすい銘柄」という評価になる。割安感を求める銘柄ではなく、長い目で成長を取りにいくタイプの企業であり、短期の値動きより“押したら買って長期保有”というスタンスと相性が良い。

配当目的とかどうなの？

東京エレクトロンを配当目的で考えると、この企業は明らかに“配当利回りで稼ぐタイプ”ではない。予想配当利回りは1.7〜2％前後で、高配当株とされる銘柄と比べると数字だけでは物足りなく感じるかもしれない。ただ、それでも東京エレクトロンが多くの長期投資家から高い支持を受けているのは、配当そのものより「企業としての稼ぐ力」と「長期の成長性」が圧倒的に強いからだ。

まず東京エレクトロンは、半導体製造装置という非常に高付加価値のビジネスを展開しており、利益率が異常に高い。市況が弱いときは利益も減るが、回復局面に入ると売上も利益も一気に戻る特徴があり、その波に合わせてキャッシュフローも急速に改善する。結果として、配当を継続して支払う体力が十分にある企業で、利益に応じて自然に増配していく仕組みになっている。

実際に東京エレクトロンは明確に「配当性向50％」を掲げており、これは利益の半分を株主に還元するという方針だ。つまり利益が伸びれば自動的に配当も増える設計になっている。高配当株のように無理に配当を維持して会社に負担をかけるタイプではなく、“稼いだ分だけしっかり配る”という健全な方針をとっている。

一方で、配当利回りが低めに見える背景には、株価そのものが高いこともある。東京エレクトロンは成長性を評価されている企業なので、株価はどうしても高くなりやすく、その結果として利回りが2％前後に落ちついてしまう。ただ、これは裏を返せば“配当よりも株価成長でリターンを取りに行く銘柄”ということでもある。

実際、半導体市場はAI、自動運転、5G、データセンター、ロボット、IoTなど、今後10年以上にわたって需要が続くテーマの中心にあり、その装置をつくる東京エレクトロンは業界全体の成長をそのまま受け取れる立場にいる。業績が伸びれば配当も増え、株価も上がりやすいので、長期で見れば配当＋値上がり益の“トータルリターン”が大きくなりやすいタイプの企業だ。

つまり、東京エレクトロンは「配当利回りで生活したい人」向けではなく、「伸びる業界に乗りながら、増配と株価上昇をセットで狙いたい人」向けの銘柄という位置づけになる。

配当は控えめだが、その土台にある業績や成長力は非常に強く、長期で持つほど恩恵が大きくなるタイプの企業。配当だけに注目してしまうと魅力が薄く見えるかもしれないが、実際には“成長型の優良銘柄に付いてくる健全な配当”という感じで、長期投資家にとっては十分魅力的な存在だ。

今後の値動き予想！！(5年間)

東京エレクトロンの現在値30,860円を基準に、今後5年間の株価を考えてみると、この企業は半導体設備投資の波を大きく受けながらも、長期では成長しやすいという特徴がはっきりしている。売上も利益も、市況が悪いときには落ち込むものの、回復局面に入ると一気に戻してくる体質を持っていて、2024年にいったん落ちた後、2025年には売上も利益も強く跳ね返ったことからも、その回復力の強さがよく分かる。

半導体業界はサイクルが激しいが、その中でも東京エレクトロンは成膜やエッチングといった最先端プロセスを担当する装置を数多く抱えており、AI向け半導体やデータセンター投資が続く限り、長期的には追い風になりやすい。PERのレンジを見ても、安いときで15〜18倍、高いときは30〜35倍まで買われることが多く、市場がこの企業に寄せる期待値の高さがそのまま株価に表れている。今回は5年後の株価を良い場合、中間、悪い場合で分けて考えます｡

まず良いケースは世界的に半導体投資が拡大し、AIやデータセンター向けの設備投資が継続した場合だ。TSMCやサムスンなどの増産が重なり、東京エレクトロンの需要が高いまま推移すれば、業績も拡大を続け、PERも高めに評価される可能性がある。そうなると株価は4万円台後半から5万円近くまで上昇する余地がある。

次に最も現実的な中間シナリオでは、半導体需要は波がありつつも全体としては成長を続け、売上も利益も安定して増えていくパターン。この場合、PERも18〜25倍あたりで落ち着き、株価はおおむね3万2千円から3万8千円ほどに収まりやすい。現在値から大きく跳ねるわけではないが、堅実にプラスを積み重ねていくイメージ。

最後に悪いケースでは、世界景気の減速や半導体投資の一時的な停滞が重なる可能性がある。こうした局面では設備投資がいったん止まるため、業績も弱含んでPERも低く評価されやすい。その場合、株価は2万4千円から2万9千円ほどまで調整する可能性がある。ただし東京エレクトロンは、ここからの回復が非常に速いことも多く、過去のサイクルを見ても“下がったところが買い場になる”銘柄である点は無視できない。

全体として見ると、東京エレクトロンの5年後は下では2万4千円前後、上では5万円近くまでとレンジは広いが、最も実現しやすいのは3万2千〜3万8千円あたりの中間パターンだと考えられる。半導体の流れが続く限り長期では伸びやすく、短期での値動きは激しいものの、押し目を拾って長く持つスタイルと相性の良い銘柄だと言える。

この記事の最終更新日：2025年11月19日

※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。