株価

テイ・エス テックとは

テイ・エス テック株式会社は、自動車および二輪車向けのシートやドアトリムなど内装部品を主力製品とする大手自動車部品メーカーで、旧社名は東京シート。本田技研工業の持分法適用関連会社でありながら、スズキやSUBARUなど他メーカー向けにも供給を行っている。ホンダ系の4輪シート部品メーカーで、二輪車用シートも手がける内装部品メーカー。売上の約9割がホンダグループ向けとなっており、ホンダとの結びつきが非常に強いのが特徴となっている。

事業の中心は自動車用シートであり、設計から開発、生産まで一貫して対応する体制を構築している。加えて、二輪車用シートや樹脂部品、さらには医療用チェアなど「座る」に関する製品領域を広く展開している点が特徴となっている。約60年にわたり蓄積された技術とノウハウを背景に、快適性・安全性・軽量化などの付加価値を高めた製品を提供している。

グローバル展開も進んでおり、世界14カ国以上に生産拠点を持ち、現地生産・現地供給体制を構築している。これにより各地域の需要やコスト構造に対応した効率的な生産が可能となっている。開発・生産・物流・財務まで含めた総合的な競争力を持ち、グローバルでの供給体制を強化している。

沿革としては1954年に帝都布帛工業のシート部として創業し、1960年に東京シート株式会社として独立。その後事業拡大とともに工場や技術拠点を整備し、1997年に現在のテイ・エス テックへ社名変更。2007年には東京証券取引所1部に上場している。近年ではホンダカーズ埼玉北の株式取得など、自動車関連事業の領域拡張も進めている。

現在は国内に本社・技術センター・各工場を配置しつつ、海外では北米・中国・アジアなどを中心に生産拠点を展開。グループ会社と連携しながら、自動車内装品をグローバルに供給している。ホンダ依存度は高いものの、その分開発段階から深く関与できる強みがあり、安定した受注基盤を持つ一方で、顧客集中リスクも併せ持つ事業構造となっている。

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直近の業績・指標

出典元：四季報オンライン

キャッシュフロー

出典元：四季報オンライン

バリュエーション

出典元：四季報オンライン

投資判断

売上は4417億→4605億と増収しているが、営業利益は175億→164億と減益に転じており、2026年予想は120億まで落ち込む見込みになっている。経常利益も217億→200億→155億と減少、純利益も102億→86億→70億と縮小しており、利益面は明確に下向きのトレンドに入っている。増収でも利益が減る構造になっており、コスト上昇や採算悪化の影響を強く受けている状態といえる。

営業利益率は3.7%→3.9%→3.5%と低水準で横ばい、ROEも1.7%→3.1%→2.8%、ROAも1.2%→2.2%→1.9%と資本効率はかなり低い水準に留まっている。自動車部品メーカーとして見ても収益性は弱く、価格競争や取引先依存の影響を受けやすい体質になっている。

一方で評価面を見ると、PERは24.3倍〜32.6倍とかなり高く、現在の利益水準や成長性に対して割高感が強い。PBRは0.7倍と低いが、これは資産価値に対して市場が収益力の低さを織り込んでいる状態であり、典型的な「低収益ディスカウント」と整理できる。PBRだけを見ると割安に見えるが、ROEが低いため評価が上がりにくい構造にある。

また、利益が減少トレンドに入っている点は重要で、PERの高さと組み合わさると「利益低下×割高」という最も評価が下がりやすい組み合わせになっている。今後は利益の底打ちと回復が見えない限り、評価はむしろ圧縮される可能性もある。

総合すると、低収益・低ROEでありながらPERは高く、バリュー株としても成長株としても中途半端な位置にある。現状は配当や資産で下支えされるタイプではあるが、積極的に評価が上がる材料は乏しく、投資妙味は限定的。どちらかというと業績回復待ちの様子見銘柄と整理できる。

配当目的とかどうなの？

配当利回りは26,27年度ともに4.49%と高水準で、一見すると配当目的としては魅力的に見える水準にある。ただし中身を見ると評価はやや慎重になる。まず利益面は、純利益が102億→86億→70億と減少トレンドにあり、営業利益・経常利益も同様に縮小している。配当の原資となる利益が弱くなっている中で配当は90円を維持しており、配当性向は上昇している可能性が高い。この状態は短期的には維持できても、長期的には負担になりやすく、減配リスクを内包している。

営業利益率は3%台と低く、ROEも2〜3%台に留まっており、資本効率が低い企業であるため、配当を増やしていく力は強くない。景気や自動車販売の影響を受けやすい事業構造でもあり、安定高配当株というよりは業績連動型の配当になりやすい。

一方でPBR0.7倍と資産面では割安水準にあり、極端な下落は起きにくい。加えてホンダ系という安定した取引基盤があるため、急激な業績崩壊の可能性は低く、「配当をもらいながら様子を見る」銘柄としては成立する。

ただし現在は「利益減少×高配当」という構図になっており、これは市場では持続性に疑問を持たれやすい局面でもある。今後は利益の底打ちや回復が確認できるかが重要で、ここが改善しない限りは配当の持続性にも不安が残る。

総合すると、利回り自体は魅力的でインカム目的の投資対象にはなるが、安定配当株というよりはややリスクを伴う高配当銘柄という位置付けになる。配当狙いで保有する場合は、減配リスクと業績動向を継続的に確認しながら持つタイプの銘柄と整理できる。

今後の値動き予想！！(5年間)

現在の株価は2,001円で、売上は4417億→4605億と拡大しているものの、営業利益は175億→164億→120億予想と減益基調にあり、利益面は明確に弱含んでいる。営業利益率も3%台と低水準で推移し、ROEも2〜3%台と資本効率は低い。収益力の弱さが続く限り、株価は大きく評価されにくく、基本的には業績回復待ちの銘柄という位置付けになる。

一方でPBRは0.7倍と資産面では割安圏にあり、配当利回りも4%台と高いため、下値は一定程度支えられやすい構造になっている。大きく上がる材料は乏しいが、急落もしにくいレンジ型の値動きになりやすい。

良い場合は、利益が底打ちして回復に転じ、営業利益率が4%台後半まで改善、ROEも5%前後まで回復するシナリオである。PBRが0.9倍〜1.1倍程度まで見直されれば評価修正が進み、5年後の株価は2,600円〜3,200円程度まで上昇する可能性がある。配当を受け取りながら緩やかに上昇する展開になりやすい。

中間の場合は、利益が低水準のまま横ばいで推移するシナリオである。営業利益率は3%台、ROEも3%前後に留まり、評価はPBR0.6倍〜0.8倍の範囲に収まる。この場合5年後の株価は1,800円〜2,300円程度のレンジで推移しやすく、配当利回りを軸にしたボックス相場になりやすい。

悪い場合は、減益が続き営業利益率が2%台まで低下、ROEも1〜2%台へ悪化するシナリオである。評価がPBR0.5倍前後まで縮小すると、5年後の株価は1,300円〜1,800円程度まで下落する可能性がある。大きな赤字に陥らなければ急落はしにくいが、じわじわと評価が切り下がる展開になりやすい。

総合すると現在値2,001円は資産価値と配当で支えられた水準にあり、上昇は業績回復次第、下値は比較的限定的という構造になっている。短期的な材料で大きく動くタイプではなく、長期では業績に連動してレンジを切り上げるか維持するかが決まる銘柄と整理できる。

この記事の最終更新日：2026年3月2日

※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。