株価

マーベラスとは

株式会社マーベラスは、東京都品川区東品川に本社を置き、オンラインゲーム、家庭用ゲームソフト、音楽・映像ソフトの企画・制作・販売などを主な事業とする企業である。コンピュータエンターテインメント協会、日本アミューズメント産業協会、日本オンラインゲーム協会の正会員であり、東京証券取引所プライム市場に上場している。

JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つでもある。アニメやコミックなどのIPを活用したコンテンツ創出を得意としており、ゲーム・舞台・音楽・映像などを横断したビジネスモデルを構築している。

同社は1997年に中山晴喜により設立され、当初はキャラクター資産を活用したビジネスを展開。その後ゲームソフトの音楽CD販売やテレビアニメの映像ソフト発売などを通じて事業領域を拡大し、家庭用ゲームやアミューズメント事業へと進出した。

2000年代には海外子会社の設立やゲーム開発会社の買収などを進め、コンテンツ制作体制を強化。2011年にはAQインタラクティブおよびライブウェアを吸収合併し、総合エンターテインメント企業としての基盤を固めた。2014年に現在の社名へ変更し、世界に向けて驚きと感動を届ける新しいエンターテインメントの創造を理念に掲げている。

事業は主にデジタルコンテンツ事業、ライブエンターテインメント事業、アミューズメント事業の3分野で構成される。デジタルコンテンツ事業ではスマートフォン向けゲームや家庭用ゲームソフトの開発・運営を行い、自社IP作品や海外展開による収益拡大を図っている。

ライブエンターテインメント事業ではミュージカルや舞台の企画制作・興行を手がけ、2.5次元舞台など独自ジャンルを確立。関連グッズや配信ビジネスも含めた総合的な収益モデルを構築している。アミューズメント事業では業務用ゲーム機やプライズ機、キッズ向け機器の開発・販売を行い、ゲームセンター市場やキャラクタービジネスと連動した商品展開を進めている。

また音楽制作や映像ソフト販売、舞台作品の制作、アニメ製作委員会への参画など幅広いコンテンツ事業にも関与し、IP価値の最大化を図っている。北米や欧州に子会社を持ち、海外市場でのゲーム販売やオンライン事業も展開。テンセント系企業との資本業務提携などを通じてグローバル戦略を強化している。

このように同社はデジタルとリアルを融合したコンテンツビジネスを展開し、ゲーム・舞台・音楽・アニメなど多様な分野で収益源を分散している。IPを軸としたメディアミックス戦略によりブランド力を高めながら、国内外で持続的な成長を目指している。

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直近の業績・指標

出典元：四季報オンライン

キャッシュフロー

出典元：四季報オンライン

バリュエーション

出典元：四季報オンライン

投資判断

売上は294億円から279億円から350億円予想から380億円予想と一度減収した後に回復成長へ向かう見通しになっている。特に今後は売上水準が再び拡大トレンドに入る想定となっており、事業環境が大きく悪化しなければ中期的にはトップラインは緩やかに伸びる可能性がある。ただし過去に減収局面を経験していることから、景気や需要動向の影響を受けやすい事業構造である点には注意が必要である。

営業利益は24.1億円から18.1億円から20.0億円予想から24.0億円予想と落ち込んだ後に持ち直し局面に入る構造であり、利益回復は見込まれているものの、成長スピードは比較的緩やかである。経常利益も30.0億円から18.0億円から20.0億円予想から24.0億円予想と同様の動きであり、過去ピーク水準へ戻るにはまだ時間がかかる可能性がある。

純利益は-5.1億円から8.1億円から14.0億円予想から17.0億円予想と赤字から黒字へと大きく改善する見通しで、収益体質は回復途中にあるといえる。ただし純利益の水準自体はまだ大きくなく、今後の増益が続くかどうかが株価評価の分岐点になりやすい。営業利益率は9.8%から8.1%から6.4%と低下傾向にあり、売上成長があっても利益率の改善が伴わなければ評価は上がりにくい構造である。

資本効率面ではROEは6.5%から-1.9%から3.1%、ROAは5.2%から-1.5%から2.4%と低水準で推移しており、資本を効率的に使って利益を生み出す企業とは言いにくい。今後は利益拡大だけでなく、利益率改善や資産効率の向上が重要なテーマになる。

バリュエーション面ではPERは27.5倍から38.3倍と比較的高いレンジで推移しており、現時点では業績回復期待が株価に織り込まれている可能性がある。一方でPBRは1.0倍前後と極端な割高感はなく、資産価値近辺の評価とも言えるため、業績が順調に回復すれば株価上昇余地は一定程度存在する。

総合的に見ると、赤字からの回復局面にある中期回復型銘柄であり、売上拡大と利益回復が継続できれば評価見直しの余地はあるものの、現状は利益率低下と資本効率の弱さが課題である。成長株というより業績ターンアラウンドを期待する投資対象になりやすく、株価は業績進捗に大きく左右されやすい特徴があるため、やや中リスク型の投資対象といえる。

配当目的とかどうなの？

配当利回りは連26.3予・連27.3予ともに2.5%と、日本株全体で見ると中位水準であり、高配当株として強く評価される水準ではない。インカム目的だけで積極的に買われる銘柄とは言いにくく、どちらかといえば業績回復期待を前提にした中配当銘柄という位置付けになる。

利益面を見ると純利益は-5.1億円から8.1億円から14.0億円予想から17.0億円予想と回復局面にあり、黒字定着の流れには入っている。ただし利益水準はまだ安定的に増配できるほど十分に厚いとは言えず、過去には減益や赤字も経験しているため配当の安定性はやや弱い部類になる。実際に配当も33円から10円へと大きく減配しており、業績連動色が強い企業と考えられる。

営業利益率も9.8%から8.1%から6.4%と低下傾向にあり、収益性の改善が今後の配当余力を左右する重要ポイントになる。ROEも6.5%から-1.9%から3.1%と低く、株主資本から十分な利益を生み出せている状態ではないため、配当利回りの高さよりも利益体質の強化が先に必要な企業と言える。

またPERは27.5倍から38.3倍とやや高めの評価レンジで推移しており、株価は配当よりも業績回復期待で動きやすい性格がある。このため配当狙いで長期保有するよりも、業績改善が進んだ局面での株価上昇も含めたトータルリターン狙いの方が投資スタイルとしては適している。

総合的に見ると、配当利回り2.5%は悪くはないが魅力的とも言えない中間水準であり、純粋な配当目的投資にはやや物足りない。一方で業績回復が順調に進めば増配余地はあるため、配当はおまけ程度に考えつつ中期的な業績回復株として保有するなら検討余地はある銘柄といえる。

今後の値動き予想！！(5年間)

現在の株価479円で売上は279億円から350億円、さらに380億円予想と回復成長局面に入っている。ゲーム・アニメ・舞台などIPビジネスを展開するコンテンツ企業として事業規模は拡大方向にあるが、利益水準はまだ安定途上にある。

営業利益は18億円から20億円、24億円予想と増益見込みではあるものの、過去には赤字や大幅減益も経験しており、業績の振れ幅は比較的大きい企業といえる。営業利益率も6％台まで低下した後に回復途中であり、ROEも低水準で推移していることから、成長期待はあるが収益の安定性はまだ十分とは言いにくい。

良い場合は、売上が400億円規模まで拡大し営業利益が30億円前後まで成長するケースである。大型ゲームタイトルのヒットや舞台・アニメのIP展開が成功し、デジタルコンテンツ事業の収益性が改善すれば営業利益率は8％台まで回復する可能性がある。ROEも10％前後まで上昇すれば市場評価は大きく見直され、PERも30倍前後まで上昇する可能性がある。その場合、株価は650円から800円程度まで上昇するシナリオが考えられる。

中間の場合は、売上が360億円前後で安定し営業利益も22億円前後の水準で推移するケースである。ヒット作は出るものの継続的な大型収益源には育たず、コンテンツ企業特有の業績変動は続く可能性がある。この場合PERは25倍前後の評価にとどまりやすく、株価は450円から600円程度のレンジで推移する可能性が高い。配当利回り2％台を背景に比較的穏やかな値動きになりやすいパターンである。

悪い場合は、ゲーム開発費の増加やヒット不足により営業利益が15億円前後まで低下するケースである。利益率も5％台まで低下し、ROEも低迷すれば市場評価は下がりやすくなる。その場合PERは20倍以下まで低下する可能性があり、株価は320円から420円程度まで下落する可能性がある。コンテンツ投資負担が続けば一時的に300円近辺まで売られる展開も考えられる。

まとめると、この会社はIPビジネスの成功次第で業績が大きく伸びる可能性を持つ一方、収益の安定性はまだ高いとは言えない成長途上企業である。5年間の株価イメージとしては、良い場合650円から800円、中間の場合450円から600円、悪い場合320円から420円程度のレンジで推移する可能性が考えられる。配当を受け取りながら成長性も狙えるが、業績変動リスクは比較的高い銘柄といえる。

この記事の最終更新日：2026年3月17日

※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。