株価
スタンレー電気とは

スタンレー電気株式会社は東京都目黒区に本社を置く自動車照明機器メーカーで、ヘッドランプやテールランプなどの車載ランプを中心に事業を展開する電子部品企業である。1920年に自動車用電球の製造販売を目的として創業し、1933年に法人化された。現在は東京証券取引所プライム市場に上場し、日本の自動車ランプメーカーの大手の一角に位置する。特にホンダ向けの比率が高いことで知られ、主要完成車メーカーと長期的な取引関係を持つBtoB型企業である。
主力は自動車機器事業で、ヘッドランプ、リアコンビネーションランプ、フォグランプ、室内照明、表示灯など車両の前後および車内の光源ユニットを開発・製造している。自動車照明は安全性・視認性・意匠性に直結する重要部品であり、LED化の進展によって単なる照明部品から電子制御部品へと性格が変化している。
自動車メーカーごと、車種ごとに形状や機能が異なる専用品として供給されるため、設計段階から共同開発を行うケースが多く、一度採用されるとモデルライフの間は継続供給されるストック型の側面を持つ。一方で自動車生産台数やモデルチェンジのタイミングに業績が左右されやすい構造となっている。
もう一つの柱として電子応用製品事業を展開しており、LED、液晶関連デバイス、各種センサー、車載電子機器など光半導体技術を応用した製品を扱う。自動車向けで培った発光制御技術を産業機器、表示装置、インフラ用途などへ展開した分野で、車載以外の収益源として機能している。照明メーカーという位置付けから、光デバイス技術を基盤とした電子部品メーカーへと領域を拡張しているのが特徴である。
生産拠点は日本国内のほか台湾、タイ、中国、ベトナム、インドネシア、欧州、北米など世界各地に展開し、自動車メーカーの海外生産に合わせた供給体制を構築している。海外拠点では現地生産比率を高めることで為替や物流の影響を抑えながら供給する体制を整えている。
長年にわたり光源技術を基盤に事業領域を広げてきた企業であり、自動車照明を中心とした車載部品と光半導体応用製品の二本柱で構成される。自動車産業の動向に影響を受けやすい一方、採用後は長期供給が続く特性を持つため、景気変動と継続供給の両面を併せ持つ事業構造となっている。
スタンレー電気 公式サイトはこちら直近の業績・指標
| 年度 | 売上高(百万円) | 営業利益(百万円) | 経常利益(百万円) | 純利益(百万円) | 一株益(円) | 一株配当(円) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 連21.3 | 359,710 | 35,903 | 41,283 | 22,918 | 142.4 | 45 |
| 連22.3 | 382,561 | 27,743 | 36,714 | 21,445 | 133.8 | 50 |
| 連23.3 | 437,790 | 34,926 | 44,872 | 26,496 | 162.3 | 50 |
| 連24.3 | 472,397 | 35,834 | 48,064 | 26,497 | 162.4 | 55 |
| 連25.3 | 509,565 | 49,002 | 55,454 | 32,058 | 205.7 | 72 |
| 連26.3予 | 500,000 | 45,000 | 50,000 | 31,400 | 248.4 | 100 |
| 連27.3予 | 520,000 | 48,000 | 53,000 | 33,000 | 261.0 | 100〜110 |
出典元:四季報オンライン
キャッシュフロー
| 決算期 | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) |
|---|---|---|---|
| 2023 | 76,275 | -56,426 | -3,821 |
| 2024 | 65,552 | -31,559 | -25,955 |
| 2025 | 66,577 | -64,871 | -19,968 |
出典元:四季報オンライン
バリュエーション
| 年度 | 営業利益率(%) | ROA(%) | ROE(%) | PER(倍) | PBR(倍) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2023 | 7.9 | 4.2 | 5.5 | – | – |
| 2024 | 7.5 | 3.7 | 5.0 | – | – |
| 2025 | 9.6 | 4.2 | 6.6 | 12.6〜17.3 | 0.88 |
出典元:四季報オンライン
投資判断
まず利益規模の推移を見る。2024年は営業利益358億、経常利益480億、純利益264億。2025年は営業利益490億、経常利益554億、純利益320億まで拡大している。2026年予想は営業利益450億、経常利益500億、純利益314億と減益見込みとなっており、25年をピークにやや落ち着く想定の数値になっている。
営業利益は24年から25年にかけて大きく増加し、その後は反動的に縮小する見込みとなっているため、継続的な増益トレンドというより需要の強弱に応じて振れる推移となっている。経常利益・純利益も同様に25年が高水準で、26年はやや調整する形になっており、利益水準は上昇基調ではあるが一定幅の変動を伴う構造が確認できる。
収益性では営業利益率が7.9%から7.5%へ低下した後9.6%へ回復している。利益率は安定して上がり続けるタイプではなく、製品構成や生産量の影響を受けやすい数値になっている。高収益企業の水準ではないものの、低収益でもない中間的な採算構造と整理できる。
資本効率を見るとROEは5.5%から5.0%から6.6%、ROAは4.2%から3.7%から4.2%となっている。改善は見られるが上昇幅は限定的で、利益増加に対して効率指標の伸びは緩やかである。特に純利益が増加した年でも効率指標は大きく上昇しておらず、資産規模に対して利益の伸びが強く出にくい構造となっている。
評価指標では2025年の実績PERは12.6倍から17.3倍のレンジ、PBRは0.8倍となっている。収益性に対して評価倍率は高くなく、資産価値に近い水準で評価されている数値になっている。PERの変動幅が比較的大きく、利益の増減に合わせて評価が動きやすい特徴が見られる。
全体として、利益は増益局面と減益局面を繰り返す傾向があり、営業利益率・ROE・ROAはいずれも中位水準で推移している。評価面ではPBRが1倍を下回る状態にあり、成長性よりも利益水準に応じて評価が調整される構造となっている。数値上は高成長型というより循環的に水準を変えながら推移するタイプの収益特性が確認できる。
配当目的とかどうなの?
配当面の数値を見ると、予想配当利回りは2026年3月期3.18%、2027年3月期も3.18%となっている。水準としては高配当銘柄ほどではないが、市場平均よりやや高めの中上位の利回り帯に位置している。
利益との関係を見ると、純利益は264億から320億へ増加した後、314億予想と大きくは変動しない水準で推移している。営業利益も358億から490億へ増加した後450億予想となっており、ピーク後にやや落ち着く想定ではあるが利益規模自体は維持される前提になっている。配当も55円から72円、100円へと引き上げられており、利益拡大に合わせて段階的に増配している構造となっている。
収益性では営業利益率が7.9%から7.5%から9.6%へ回復、ROEが5.5%から5.0%から6.6%、ROAが4.2%から3.7%から4.2%と中位水準で推移している。高収益企業のような大幅な余力は大きくないが、利益水準が維持される範囲では配当も維持されやすい数値構造となっている。
評価指標ではPBR0.8倍台と資産価値に近い水準にあり、利回りは配当成長型というより安定配当型に近い位置づけとなる。利回りそのものが極端に高いわけではないが、利益規模に対して配当が増加しているため、利益維持を前提に配当も維持されやすい性格の数値となっている。数値のみから整理すると、高配当銘柄という位置ではないが、中位利回りを安定的に受け取るタイプの配当構造となっている。
今後の値動き予想!!(5年間)
現在の株価は3,142円で、スタンレー電気は売上4,723億円から5,095億円へ拡大し、5,000億円前後で推移した後5,200億円予想へと緩やかな増収が続いている。一方で営業利益は358億円から490億円へ増加した後、450億円予想とやや減少見込みとなっており、直線的な成長というより自動車生産や製品構成の変化に応じて上下する推移になっている。
営業利益率は7%台から9%台へ回復しているが、二桁の高収益水準には届かず中位水準に留まる。ROEも5%台から6%台へ改善しているが高効率企業の水準ではなく、車載向け需要の影響を受ける循環型の収益構造に近い数値になっている。
良い場合は、自動車販売の回復と高付加価値ランプの比率上昇により利益率が9%台後半で安定し、ROEが7%台まで改善するシナリオである。PBRが1倍前後まで見直されると評価修正が中心の上昇となり、5年後の株価は3,900円から5,200円程度まで上昇する可能性がある。急騰ではなく業績改善に合わせて徐々に切り上がる推移になりやすく、長期では緩やかな上昇トレンドに近い値動きになる。
中間の場合は、利益が自動車生産動向に応じて増減しながら横ばい圏で推移するシナリオである。営業利益率は8%前後、ROE6%前後で安定し、評価はPBR0.7倍から0.9倍の範囲に収まる。この場合5年後の株価は2,700円から3,600円程度のレンジで推移しやすく、配当利回りが意識されるボックス相場になりやすい。
悪い場合は、自動車需要の減速により利益率が7%台前半まで低下しROEも5%前後へ低下するシナリオである。評価がPBR0.6倍付近へ縮小すると、5年後の株価は2,000円から2,800円程度まで下落する可能性がある。赤字転落の可能性は低いが、評価縮小による緩やかな下落になりやすい。
総合すると現在値3,142円は成長期待を織り込んだ価格ではなく資産評価帯に近い。上昇余地は利益率改善による評価修正に依存し、大幅上昇よりレンジ推移になりやすい一方、純資産水準と配当によって下値も限定されやすい。株価は短期材料より自動車生産動向に反応しやすく、長期では上下を繰り返しながら水準を変えるタイプの値動きの銘柄と整理できる。
この記事の最終更新日:2026年2月13日
※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。

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