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カーブスホールディングス(7085)の株価は割安?決算推移・配当・今後5年の株価予想

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株価

最新(2026-02-16)
757.00
前日比 -2.00(-0.26%)

カーブスホールディングスとは

カーブスホールディングスは女性専用フィットネスクラブ「カーブス」を中心に展開する健康習慣サービス企業で、シニア女性向け体操教室をフランチャイズ方式で全国展開している。もともとはコシダカホールディングスのフィットネス事業であったが、2020年3月にスピンオフ制度により分離独立し単独上場した持株会社である。グループには日本FC本部のカーブスジャパン、直営店運営のハイ・スタンダードなどがある。

カーブスは1992年に米国テキサス州で誕生した女性専用クラブで、生活習慣病や肥満などで運動が必要なのに一般的なジムに通えない女性のための施設として設計された。男性なし、化粧不要、鏡なしという環境を基本に、恥ずかしさや心理的ハードルを下げることを重視している。またシャワー設備をあえて設けず、日常生活の延長で立ち寄れる施設設計とし、1回約30分で完結するサーキットトレーニングを採用している。筋力トレーニング、有酸素運動、ストレッチを交互に行う構造で、運動初心者や高齢者でも続けやすい内容となっている。

日本では2005年にマスターライセンス契約を取得して事業を開始し、フランチャイズモデルにより急速に拡大した。2008年にコシダカグループ入りした後も店舗数を増やし、2018年には米国本部Curves Internationalと欧州FC本部を買収してブランドの国際権利を取得、海外ライセンス事業もグループ内に取り込んだ。国内では自治体との健康増進連携や未病対策拠点としての活用も進み、地域コミュニティ機能を持つ施設として位置付けられている。

収益構造は加盟店からのロイヤルティ収入が中心で、会員数に連動して毎月積み上がるストック型収益となる。加えて新規出店時の加盟金や研修費、店舗指導料などの初期収益、会員向けプロテインや健康食品の販売収益がある。本部はブランド管理、広告、運営マニュアル提供、トレーナー教育、顧客データ分析、商品開発などを担い、加盟店の収益性を支援することでロイヤルティを得るビジネスモデルである。直営店はノウハウ蓄積やモデル店舗として機能する位置付けとなる。

顧客層は主に40代以上の女性で、ダイエットよりも健康維持、筋力低下予防、介護予防、生活習慣病対策を目的とした利用が中心となる。月額会費制のため継続率が重要で、運動指導に加え会員同士の交流やコーチによる声掛けなどコミュニティ性を強く持たせることで退会率を抑える設計になっている。短時間・予約不要・通いやすさを重視した業態であり、一般的なスポーツジムよりも習慣化サービスとしての性格が強い。

事業の本質はフィットネス施設運営というより健康習慣の継続支援サービスであり、高齢化社会における予防医療的な位置付けを持つビジネスとして展開されている。国内の会員数動向が業績に直結する一方、海外はライセンス事業としてブランド収益を得る構造となっている。

カーブスホールディングス 公式サイトはこちら

直近の業績・指標

年度 売上高(百万円) 営業利益(百万円) 経常利益(百万円) 純利益(百万円) 一株益(円) 一株配当(円)
連21.8 24,681 1,622 1,716 1,129 12.0 5
連22.8 27,509 2,742 3,311 2,247 24.2 7
連23.8 30,022 3,851 3,841 2,551 27.7 10
連24.8 35,465 5,458 5,472 3,566 38.8 15
連25.8 37,566 6,342 6,481 4,303 46.8 17
連26.8予 41,300 7,300 7,250 4,700 51.1 25記
連27.8予 45,500 8,100 8,050 5,200 56.5 22〜25

出典元:四季報オンライン

キャッシュフロー

年度 営業CF(百万円) 投資CF(百万円) 財務CF(百万円)
2023 4,920 -891 -4,091
2024 5,426 -967 -4,327
2025 6,211 -727 -4,892

出典元:四季報オンライン

バリュエーション

年度 営業利益率 ROA ROE PER(倍) PBR(倍)
2023 12.8% 6.5% 16.9%
2024 15.3% 8.6% 18.3%
2025 16.8% 10.9% 21.3% 17.3〜25.7 3.34

出典元:四季報オンライン

投資判断

売上は354億から375億、413億予想へと拡大しており、事業規模は着実に伸びている。営業利益は54億→63億→73億予想、経常利益も54億→64億→72億予想、純利益は35億→43億→47億予想と、利益は毎年増加している。減益年がなく連続的に伸びている点から、景気敏感というより会員数の積み上げ型に近い安定成長の形になっている。

営業利益率は12.8%→15.3%→16.8%と改善が続いており、利益率が拡大しながら成長している。売上増加だけでなく収益性そのものが改善している状態で、固定費型ビジネスの規模効果が出ている動きと読める。

ROEは16.9%→18.3%→21.3%と上昇、ROAも6.5%→8.6%→10.9%まで改善しており、資本効率も同時に良化している。利益成長と効率改善が同時進行している形で、単なる回復ではなく収益構造の成熟段階に入っている動きに近い。

一方で評価面を見ると、PERは17.3倍〜25.7倍のレンジ、PBR3.3倍となっている。ROE21%水準からみると極端な割高ではないが、資産株でも低成長株でもなく、安定成長を前提とした価格帯に位置している。低評価銘柄ではなく、成長継続を前提に評価されている水準であり、業績が横ばいになると評価余地は小さくなる位置でもある。

総合すると、利益は毎年拡大し、営業利益率・ROE・ROAすべて改善しているため企業内容は強い。反面、PER17〜25倍・PBR3.3倍という水準からは割安さは見えず、将来の成長鈍化に対しては株価の耐性が強い位置ではない。

したがって性格としては、割安株ではなく「安定成長が続く前提で保有されるタイプ」であり、業績拡大が続く限り評価が維持されやすいが、成長率低下時には評価調整が起きやすい銘柄と整理できる。

配当目的とかどうなの?

利回りは26.8期3.3%、27.8期2.9%と中位水準にあり、高配当株の領域ではない。4〜6%台のインカム銘柄と違い、配当そのものが株価の下支えになる水準ではなく、株価は基本的に業績成長で評価されるタイプになる。PER17〜25倍、PBR3.3倍という評価帯からみても配当利回りを基準に資金が入る銘柄ではなく、成長前提の価格形成になっている。

配当額自体は5円→7円→10円→15円→17円→25円予想と段階的に増加しており、利益の拡大と連動している。純利益は35億→43億→47億予想と増え続けており、無理に維持している配当ではなく、利益増加に応じた自然な増配になっている。営業利益率12.8%→15.3%→16.8%、ROE16.9%→18.3%→21.3%、ROA6.5%→8.6%→10.9%と収益性も改善しているため、配当の原資は事業成長によって生まれている構造といえる。

営業CFは49億→54億→62億と増加しており、利益以上に現金が積み上がる形になっている。一方で投資CFは小さく、財務CFは配当支払いによりマイナスが拡大しており、稼いだ資金を株主へ還元している動きは確認できる。ただし還元方針として利回りを高めるタイプではなく、あくまで成長に伴って配当額が増えている企業に近い。

したがって配当の位置付けは主役ではなく副次的リターンになる。業績が伸びれば配当も増えるが、配当利回りを目的に長期保有する銘柄ではなく、基本は成長を前提に保有し結果として配当を受け取るタイプと整理できる。

今後の値動き予想!!(5年間)

現在の株価は757円で、カーブスホールディングスは売上354億円から375億円、413億円予想へと拡大しており、会員数の積み上がりに伴って安定した増収が続いている。営業利益は54億円から63億円、73億円予想と増益基調で、減益局面がなくストック型ビジネス特有の滑らかな成長になっている。

営業利益率は12.8%から15.3%、16.8%へ改善し、ROEも16.9%から18.3%、21.3%へ上昇しており、規模拡大と同時に収益性が高まっている点が特徴となる。景気敏感型というより、会員数の増減に連動する積み上げ型収益構造にある。

良い場合は、会員数が継続的に増加し退会率も低位で推移、利益が年率10%前後で伸びるシナリオである。営業利益率が17%から19%台へ上昇し、ROE20%台を維持できれば市場は安定成長株としてPER25倍から30倍程度を許容しやすい。この場合5年後の株価は1,300円から1,900円程度まで上昇する可能性がある。大幅な急騰というより、業績拡大に沿って段階的に切り上がる上昇トレンドになりやすい。

中間の場合は、会員数の伸びが鈍化しながらも微増を維持するシナリオである。営業利益率は16%から18%で安定、ROEも18%前後に収まり、評価はPER18倍から22倍の範囲に落ち着く。この場合5年後の株価は900円から1,250円程度のレンジとなり、緩やかな右肩上がりだが大きなトレンドは出にくい値動きになる。

悪い場合は、会員数が頭打ちとなり増益率が低下するシナリオである。営業利益率が15%台へ低下しROEも15%前後まで鈍化すると、成長株評価が剥落しPER12倍から15倍程度まで縮小する。この場合5年後の株価は450円から700円程度まで下落する可能性がある。赤字化リスクは小さいが、評価修正による下落が主体になりやすい。

総合すると現在値757円は割安資産株の水準ではなく、成長前提の評価帯にある。上昇余地は利益拡大そのものより成長率維持による評価維持に依存し、減益でなくても成長鈍化で株価が調整する性格を持つ。一方でストック型収益により急落もしにくく、長期では業績と評価倍率のバランスに応じてレンジを切り上げていくタイプの値動きの銘柄と整理できる。

この記事の最終更新日:2026年2月16日

※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。


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