株価

ダブルエーとは

ダブルエーは婦人靴の製造小売事業を主力とするアパレル企業であり、日本を中心に中国や香港など海外でも事業を展開している。生産は中国の協力工場へ委託するファブレス型の体制を採用しており、自社は商品企画や販売、ブランド運営に経営資源を集中させていることが特徴である。婦人靴に加えて婦人服の企画・販売も行っており、SPA型ビジネスモデルによって商品開発から販売までを一貫して行うことで価格競争力とトレンド対応力を高めている。

本社は東京都渋谷区恵比寿に置かれ、物流拠点として茨城県稲敷市に物流センターを構えているほか、横浜市鶴見区には三菱商事ロジスティックス京浜事業所内に横浜オフィスを設置している。グループ会社には婦人靴ブランドで知られる株式会社卑弥呼のほか、香港のCAPITAL SEA SHOES COMPANY LIMITED、中国の江蘇京海服装貿易有限公司などがあり、海外販売や調達機能を担っている。

同社の事業は婦人靴の企画・販売を中核としており、主力ブランドであるORiental TRafficを中心に店舗展開を進めてきた。2002年に直通企画有限会社として創業し、同年に下北沢で1号店を開店した。

その後2004年に株式会社へ組織変更し、全国展開の足掛かりとなる郊外型店舗の出店を開始。2006年には楽天市場へ出店しEC販売を開始、2008年には自社オンラインストアの運用を始めるなど早期からネット販売に取り組んできた。2007年に現在の社名である株式会社ダブルエーへ変更し、関西や九州、北海道へと出店エリアを拡大した。

2013年には台湾へ初進出し、同年には香港にも進出するなど海外展開を本格化させた。2015年には新ブランドNICALを立ち上げ、キッズ向け商品の販売も開始するなどブランドの多角化を進めている。2016年には中国最大級のECモールである天猫に出店し、中国市場への販売チャネルを強化した。2017年には香港の現地法人を子会社化し、2018年には中国法人を設立して現地での事業基盤を整備している。

2019年には東京証券取引所マザーズ市場に上場し、資金調達力と企業認知度を高めた。2020年には婦人靴ブランド卑弥呼を子会社化し、高価格帯ブランドを取り込むことで商品ラインアップの拡充を図った。さらに2023年にはアパレルブランドmisch maschを吸収合併し、2025年には31 Sons de mode事業を取得するなど婦人服分野の強化にも取り組んでいる。

現在はORiental TRaffic、WA ORiental TRaffic、ortr、kids、misch masch、31 Sons de modeなど複数ブランドを展開し、直営店舗とECの両輪で成長を目指している。トレンド性と価格競争力を両立した商品企画力と海外生産ネットワークを強みに、国内外での店舗網拡大とブランド価値向上を図る事業戦略が特徴の企業である。

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直近の業績・指標

出典元：四季報オンライン

キャッシュフロー

出典元：四季報オンライン

バリュエーション

出典元：四季報オンライン

投資判断

売上は212億→228億→265億予想→280億予想と拡大傾向にあり、婦人靴SPAとしては一定の成長軌道に乗っている企業といえる。一方で営業利益は17億→16億→24億予想→26億予想となっており、いったん減益を挟みながらも中期的には回復・拡大の見通しになっている。経常利益も16億→15億→24億予想→26億予想、純利益も11億→9.9億→14億予想→15億予想と同様の流れであり、利益水準は波がありつつも最終的には増益方向にある。

営業利益率は2023年6.7%、2024年8.2%、2025年7.3%と推移しており、アパレル小売としては中位水準の収益性といえる。高収益企業ほどの安定した高利益率ではないが、ブランド力や直営販売モデルを背景に一定の採算は確保できている。

ROEは7.8%→11.7%→9.2%と上下しながらも概ね10%前後の水準で推移しており、資本効率は平均的な成長小売企業の範囲内にある。ROAも6.3%→9.3%→7.5%と比較的高めの水準であり、資産効率は悪くない。

評価面では2025年の実績PERは安値平均14.5倍〜高値平均25.0倍のレンジとなっており、成長期待が強い局面では割高水準まで買われやすい銘柄といえる。一方で実績PBRは2.3倍と小売株の中ではやや高めの水準にあり、資産価値ベースでは割安感は小さい。

総合的に見ると、この企業は高配当型の安定株というよりは、店舗拡大やブランド展開による成長期待で評価されやすい中型グロース寄り銘柄といえる。利益は拡大余地があるものの、収益の安定性や利益率の高さでは突出しておらず、株価は業績期待に左右されやすいタイプになる。成長が順調なら評価は上がりやすいが、業績が鈍化するとバリュエーション調整が起きやすい点には注意が必要な銘柄と判断できる。

配当目的とかどうなの？

配当目的で見ると、この銘柄はやはり魅力はやや限定的な水準といえます。予想配当利回りは連26.1・連27.1ともに1.24%であり、日本株全体の平均利回りである2%前後と比べると低めです。インカム収入を主目的とする投資では優先順位は高くなりにくく、高配当株の代替として保有する理由は現時点では弱いといえます。

一方で業績面は拡大基調にあり、売上は212億円から228億円、さらに265億円予想と成長が続いており、営業利益も17億円前後から24億円、26億円予想へと伸びる見通しになっています。利益成長に伴って配当も段階的に増えてきた点は評価でき、将来的には増配余地を持つ銘柄とも考えられます。ただし現状の営業利益率は7%台前後で大きく高収益とは言えず、景気や消費動向、ファッショントレンドの影響を受けやすいビジネスモデルであることから、配当の安定性という点ではディフェンシブ銘柄ほどの安心感はありません。

またPBRが2倍台という評価水準は、投資家が資産価値よりも成長性やブランド展開力を評価していることを示しており、株価は配当利回りではなく業績期待で動きやすい傾向があります。そのため仮に業績が伸び悩んだ場合には、配当利回りが低い分だけ株価の下支えは弱くなりやすい点も注意が必要です。

キャッシュフロー面を見ると営業CFは3億円台から9億円台へと改善しているものの、投資CFは継続的にマイナスであり、成長投資を優先している段階といえます。財務CFもマイナス基調で推移していることから、現時点では余剰資金を積極的に株主還元へ振り向ける余力は限定的と考えられます。

総合すると、この銘柄は配当収入を目的に長期保有するタイプというよりは、業績拡大・ブランド力向上・出店拡大などによる株価上昇を狙う成長株的な位置づけになります。配当はあくまで補助的なリターンとして考え、値上がり益を主軸にした投資スタイルの中で一部組み入れるという考え方が現実的といえます。

今後の値動き予想！！(5年間)

現在の株価1,363円で考えると、ダブルエーは売上が212億円から228億円、さらに265億円予想と着実に拡大しており、婦人靴の企画販売を中心としたSPA型ビジネスとして事業規模は成長傾向にある。

営業利益は17億円から16億円と一時的に減少した後、24億円予想と回復見込みになっており、利益はやや変動しながらも中期的には拡大方向にある企業である。営業利益率は6.7%から8.2%、7.3%と一定水準を維持しており、ROEも7%台から11%台で推移していることから、成長力と収益力は中型成長企業としては平均以上の水準といえる。

良い場合は、売上が300億円前後まで拡大し、営業利益が30億円近くまで成長するケースである。新ブランド展開や中国・EC販売の拡大によって販売数量が増え、在庫回転率の改善や規模効果によって営業利益率が9%前後まで上昇する可能性がある。ROEも12%台まで改善し、成長性評価がさらに高まればPERが28倍から32倍程度まで上昇する可能性がある。その場合、株価は2,100円から2,600円程度まで上昇するシナリオが考えられる。

中間の場合は、売上が270億円前後で安定し、営業利益も25億円前後の水準で推移するケースである。婦人靴市場は景気や消費動向の影響を受けやすいが、ブランド力とEC強化によって一定の成長は維持される可能性がある。PERは20倍から24倍程度で評価されると考えられ、この場合の株価は1,300円から1,800円程度のレンジで比較的穏やかな値動きになる可能性がある。

悪い場合は、消費低迷や在庫増加による値引き販売の増加などで利益が伸びず、営業利益が15億円前後まで低下するケースである。営業利益率も5%台まで低下し、ROEも6%台まで下がる可能性がある。その場合は成長期待が後退しPERが14倍から17倍程度まで低下する可能性がある。こうした状況では株価は900円から1,100円程度まで下落する可能性が考えられる。

まとめると、この会社はブランド展開や海外販売を背景に売上は拡大傾向にある成長型小売企業であり、値動きは比較的ボラティリティが高くなりやすい銘柄といえる。5年間の株価イメージとしては、良い場合2,100円から2,600円、中間の場合1,300円から1,800円、悪い場合900円から1,100円程度のレンジで推移する可能性が考えられる。配当利回りは1%台前半と低めのため、インカムよりも成長期待による値上がり狙いの性格が強い銘柄といえる。

この記事の最終更新日：2026年3月14日

※本記事は最新の株価データに基づいて作成しています。